Web2.0 型の情報家電向けネットサービス

僕たちのところでは、デジタル機器メーカーが提案するネットサービスとして、情報家電や PC の録画予約履歴に基づいて、パーソナライズされたリコメンデーションを行う「おすすめサービス」を実施している。

野村総研のレポート「これから情報・通信市場で何が起こるのか―IT市場ナビゲーター〈2007年版〉」に、このおすすめサービスは「多数のユーザから集まる情報をデータベース化し、データベースをもとにサービスを提供する」点において、Web2.0 型のサービスと位置づける記述があった。ある意味、僕らのねらい通りの紹介になっている。

一方、同じレポートで iTunes はポータル型、 Web1.0 型のアプローチとされている。しかしながら、iPod と iTunes という機器とサービスの連携が作り上げたビジネスは、きちんと参考にする必要がある。消費者、機器メーカー、コンテンツ提供者、部品メーカーといったステークホルダー全員にベネフィットがあり、新たなビジネスシステムを構築したことが、もっとも重要なところである。

デジタル機器がコモディティ化する中、ネットサービスと連携することで機器に付加価値をつけること、そして新たなビジネスシステムを作り上げること。Web2.0 型を標榜しつつ、さらに自分たちのサービスを発展させるべく手を打っていきたい。