地番変更に伴う住居表示変更により生じた住所変更手続きが、かなりわずらわしい。自分で引越したのならともかく、公的な都合で（勝手に）変わったんだから、全部自動的に書き換えてくれないかなぁ、と思う。住民票、印鑑証明、納税関連くらいはこちらで手続きしなくてもよいが、その他の公的機関のデータベースも、自動的に更新してほしいものである。
地番変更による住所変更のため、いくつかの Web サイトでの更新がうまく行かない場合があった。郵便番号を入力すると住所に変換して自動的に住所欄を埋めてくれる場合である。変換がまだ新しい丁目に対応していないため、新住所が入力できないのである。
もう少し具体的に言うと、郵便番号を入れると「大倉山１丁目」から「大倉山３丁目」までは候補が出てきて選べるのだが、４丁目以降の新しい地番は選択肢に入っていないため入力できないのである。郵便番号から町名までは変換して（この場合「大倉山」まで変換して）、「丁目」以降は手入力にするようなシステム設計になぜなっていないのだろうか。あるいは、住所欄をすべて手で入力する手段を別途用意してくれたらよいのに、と思いながら、「御社のシステムが対応していないため、住所変更手続きができませんでした。」というメールを、その Web サイトの担当者に書き送ったりしている。（ちなみに Amazon はすべて手入力のため住所を変更することができた。）
電話で住所変更する場合も同様だ。オペレータが操作するシステムが、上記と同様の仕様になっているため、新しい住所が登録できず、しばらく相手に預かってもらうことになる。
自分の傘下で地図サービスをやっていたこともあり、こういう住所・地番変更にシステムを対応させるのに時間がかかることは理解しているつもりだが、いざ自分の新住所が登録できないとなると、少々イライラしたりする。勝手なものである。
そんなこんなで住所変更手続きはしばらく休止、世の中の郵便番号のデータベースが対応した頃に再開することにする。忘れないよう、住所変更届けが必要なところを以下にリストアップしておく：
- ユーティリティ
- 電力・ガス
- インターネット接続業者（ISP）
- 電話局・ケータイ
- ケータイ上ですべて変更手続きができるキャリアもあれば、紙の申請でないといけないキャリアもある。
- 銀行・証券
- Web 上で変更したり、電話で変更したり。
- クレジットカード
- こちらも Web 上で変更したり、電話で変更したり。
- 保険会社
- 生命保険、傷害保険、自動車など。ハガキで変更するところもある。
- 会員になっている組織
- 学会
- 航空会社のマイレージカード
- ショッピングセンター、各種店舗
- 新聞・雑誌の購読
- EC サイト
- 自動車関連
- 不動産関連
システムのせいばかりでなく、僕自身の責任で変更手続きに手間取る場合もある。たとえば Web 用の会員番号やパスワードを忘れているケース。ログインに複数失敗すると無効化される時もあり、慎重な対応が要求される。たかだか住所変更と思っていたが、意外にわずらわしいものである。
